ふるさと納税とは？申し込み方法・メリット・おすすめ返礼品を紹介！

ふるさと納税は家電などの返礼品がもらえてお得だと聞いたことはあるけれど、イマイチ仕組みがわからない…という人も多いのではないでしょうか。

この記事では、今さら聞けないふるさと納税の基本についてまとめました。

申込み方法や手続きの流れなど基本的なことはもちろん、おすすめ返礼品やおすすめのふるさと納税サイト・計算シミュレーションの使い方などについても解説します。

ふるさと納税とは？

ふるさと納税を一言で表すと、好きな自治体に寄付することで税金が軽減される制度です。

「都会に移り住んだけれど、自分が育った地域を自分の意志で支援できないか」という声をきっかけに、ふるさと納税の制度が始まりました。

任意の自治体へ2,000円以上の寄付をすると、2,000円を除いた金額が、所得税と住民税から控除される仕組みとなっています（ただし上限あり）。

「納税」という名称ではあるものの、実際には「寄付」+「税額控除」を組み合わせた形式です。

なお、控除される上限額は年収や家族構成によって異なります。

画像引用元：ふるさと納税 控除シミュレーションと計算方法（限度額の目安） | ふるさと納税サイト「ふるなび」

ふるさと納税を行うと、自分が住んでいる自治体に納める税金の一部を他の自治体に寄付することができます。

出身地以外でも、災害被災地支援など応援したい自治体に自由に寄付することが可能です。

また、ふるさと納税で得た寄付金を自治体がどのように使うかがハッキリとわかるのもふるさと納税の大きな特徴。

自分が納める税金の使い道を納税者が自分の意志で選択できる、有意義な制度といえます。

ふるさと納税がお得な理由

2,000円の自己負担で好きな自治体に寄付できるというだけでは、寄付をした人に具体的なメリットがあるわけではありません。

しかし、ふるさと納税で寄付をすると、寄付先の自治体から返礼品が送られる場合があります。

この返礼品こそが、ふるさと納税がお得と言われている最大の理由です。

お米や高級牛肉などの特産物や、その自治体にある工場で作られた家電製品など、返礼品のラインナップはさまざま。

ふるさと納税の自己負担額は原則2,000円ですが、返礼品は、街のお店や通販サイトで買うと2,000円を超えるものが多数あります。

つまり、ふるさと納税がお得だと言われているのは自己負担額以上の価値がある返礼品をもらえるからなのです。

家電製品などをお得にゲットできて好きな自治体も応援できる、納税者にとって嬉しい制度ですね。

ふるさと納税のデメリット

一見メリットだらけにみえるふるさと納税ですが、もちろんデメリットも存在します。

手続きが面倒

ふるさと納税は、寄付をするだけ自動的に税控除されるわけではありません。

控除を受けるためには、原則、寄付をした翌年に確定申告をする必要があります。

ただし、サラリーマンなど確定申告が不要な給与所得者は「ワンストップ特例」という制度を使うと確定申告をせずに税控除を受けられるケースがあります。

居住自治体の税収が減る

ふるさと納税で寄付すると、（寄付額-2,000円）分の所得税と住民税が控除されます。

つまり自分が寄付した分だけ、住んでいる自治体（住民票を置いている自治体）の税収が減るということです。

たとえば神奈川県では、2018年度にふるさと納税で寄付された額よりも県民が他の自治体に寄付した額のほうが多く、県内の市区町村で合わせて288億円の赤字となりました。

地方自治体は、税収を主な財源としてさまざまな公共サービスを提供しています。

居住地の税収が減るということは、自分が受けられる公共サービスの質が低下することにつながりかねないのです。

ふるさと納税が始まった経緯を踏まえるとやむを得ない点ではあるのですが、ふるさと納税を利用するうえで知っておきたい問題です。

ふるさと納税の申し込み方法

続いて、ふるさと納税の期限や申込み方法について解説します。

期間・期限はいつまで？

ふるさと納税は、原則いつでも申し込むことが可能です。ただし、ワンストップ特例を利用したい場合には注意が必要です。

ふるさと納税を行った翌年の住民税を控除したい場合には、受領証明書に記載の「受領日」が寄附した翌年の1月10日までのものであることが条件となります。

年末ぎりぎりに申し込むと間に合わない可能性もあるので、ワンストップ特例を利用したい場合には余裕を持って申込みましょう。

手続きの流れ

画像引用元：総務省｜ふるさと納税ポータルサイト｜ふるさと納税のしくみ｜税金の控除について

基本的なふるさと納税の手続きの流れは、以下の通りです。

1. 控除上限額を確認
2. 寄付する自治体を選ぶ
3. ふるさと納税をする
4. 確定申告を行う
5. 所得税の還付
6. 翌年度住民税が軽減

1控除上限額を確認する

ふるさと納税で控除される上限額は、年収や家族構成によって細かく定められています。

そのため、まずは自分がいくらまで控除されるのか（自己負担額2,000円を超えずにいくらまで寄付できるのか）を知る必要があります。

寄附金額が多いほど選べる返礼品の種類が増える傾向にあるので、控除される上限ぎりぎりまで寄付したいという場合にはチェックしておきましょう。

具体的な計算方法や上限額の確認方法は次の項目で解説します。

2寄付する自治体を選ぶ

寄付できる自治体には特に決まりがなく、好きな自治体に寄付することができます。

自分の出身地はもちろん、縁のある自治体や災害の復興で応援したい自治体など自由に選ぶことが可能です。

たとえば沖縄県那覇市では、2019年に火災で全焼してしまった首里城の復興支援としてふるさと納税で寄付金を募っています。

画像引用元：沖縄のシンボル「首里城」再建支援プロジェクト

もちろん、もらえる返礼品の種類から選ぶこともできます。

返礼品を比較検討するには、各種ふるさと納税サイトを使うと便利です。

3ふるさと納税をする

具体的なふるさと納税の申込み方法は寄付先の自治体によって異なります。

ふるさと納税を行うと、寄付先の自治体から受領書が発行されます。

受領書は、確定申告の際にふるさと納税を行ったことを証明するための書類です。

受領書がないと税控除が受けられないので、確定申告の時期まで大切に保管しておきましょう。

4確定申告を行う

ふるさと納税を行った翌年の3月15日までに、確定申告を行います。

確定申告の際、受領書を一緒に提出してください。

前項でも少し紹介した「ワンストップ特例」という制度を使うと、確定申告をせずに税控除を受けることができます。

ただし、ワンストップ特例は対象者限定の制度です。

もともと確定申告をする必要がない給与所得者等による、年間5団体までの寄付についてのみ、ふるさと納税に関する確定申告が不要となります。

ワンストップ特例を使う場合には、ふるさと納税の申込み時に「ふるさと納税ワンストップ特例の申請書」の提出が必要です。

提出方法や申請書の様式は各自治体によって異なるので、寄付先の自治体に確認してください。

なお、ワンストップ特例を使った場合には所得税からの控除は行われず、その分も併せて住民税から軽減されることになります。

5所得税の還付

所得税は、ふるさと納税を行った年（確定申告した前年）のものから控除される仕組みです。

確定申告の後1～2ヶ月ほどで還付金が振り込まれます。

実際に振り込まれる還付金額は、確定申告後2週間程度で郵送される「国税還付金振込通知書」で確認してください。

6住民税が軽減

住民税は、ふるさと納税を行った翌年（確定申告した年）の課税分から控除される仕組みです。

したがって、所得税のように還付金が振り込まれるわけではなく、支払う住民税から差し引かれるという形で軽減されます。

具体的な控除額については、5～6月ごろに郵送される「住民税決定通知書」で確認することが可能です。

ふるさと納税の控除上限額を確認する計算方法

ふるさと納税で控除される上限額は、年収や家族構成によって細かく定められています。

自己負担額を最低限の2,000円で抑えたい場合には、まずはじめに控除の上限額を確認しておかなければなりません。

ふるさと納税で受けられる控除額は、以下の3種類に分類されます。

• 所得税分の控除額
• 住民税基本分の控除額
• 住民税特例分の控除額

所得税・住民税それぞれの上限額は、以下の計算式で求めることができます。

住民税は「基本分」と「特例分」で計算方法が異なります。

①+②+③の合計金額が控除上限額となります。

実際にふるさと納税を行う際には、上記合計+2,000円までを寄付金額として選択すれば、余計な自己負担額を発生させずに済みます。

計算シミュレーションを活用しよう

上記の計算方法で手計算することももちろん可能なのですが、年収によって異なる所得税率の確認などに手間がかかってしまいます。

そこで、総務省が提供している控除上限額の計算シミュレーション（excelファイル）を使うのが便利です。

年収・家族構成・寄付したい金額を入力するだけで、控除額の目安がすぐに確認できます。

以下の家族構成の場合に控除上限額がいくらになるのか、計算シミュレーションを使って実際に確認してみましょう。

• 年収600万円の夫
• 共働き（年収201万円超）の妻
• 高校生の子ども

この条件で夫がふるさと納税を行う場合の控除額は以下のようになります。

画像引用元：総務省｜ふるさと納税ポータルサイト｜ふるさと納税のしくみ｜税金の控除について

上記の例では、69,000円寄付する場合には、自己負担額が2,000円で済むことがわかります。

スマホなどexcelが使えない環境から確認したい場合には、「ふるなび」等の各種ふるさと納税サイトの計算シミュレーションを活用することもできます。

ただし、いずれの計算シミュレーションについても、算出した控除上限額はあくまでも目安です。

上限ぎりぎりまで寄付したい場合などは、居住している市区町村に具体的な計算を問い合わせるようにしましょう。

ふるさと納税の控除上限額を超えるとどうなる？

控除上限額を超えた金額については軽減されません。超過分は通常通り居住自治体へ税金として納める必要があります。

たとえば、先ほどと同様の家族構成で70,000円を寄付した場合には以下のようになります。

70,000円寄付すると控除上限額を757円オーバーしてしまい、自己負担額が2,757円となります。

自己負担を最低限の2,000円で抑えたい場合には、事前にしっかりとシミュレーションを行うようにしましょう。

上限超過してもお得なケースも

ほしい返礼品が決まっているのであれば、自己負担額を追加してでも寄付額を増やすという選択肢もあります。

なぜなら、寄付額によってもらえる返礼品に違いがあるからです。

たとえば、先ほどのシミュレーションの家族が、秋田県男鹿市の返礼品であるパラグライダー体験を家族3人で行いたいという場合を考えてみましょう。

この返礼品を受け取るために必要な寄附金額は76,000円です。

画像引用元：【男鹿寒風山でパラグライダー！！】パラグライダー遊覧飛行体験コース 3名様 – ふるさと本舗

家族3人で旅行の際にパラグライダー体験ができたら素敵ですよね。

先ほどの家族が76,000円寄付すると、自己負担額は7,545円。最低額の2,000円より5,545円も多くなってしまいます。

しかし、同等のパラグライダー体験を一般のサイトから予約すると最低でも21,000円かかります。
（参照：【秋田・30分・パラグライダー】鳥になる夢の体験！パラグライダー2人乗りプラン｜アソビュー！）

つまり、この家族の場合には7,545円払って21,000円相当のパラグライダー体験ができるということになり、自己負担額が増えてもお得であることに変わりはありません。

もちろん自己負担額を抑えて別の返礼品を選ぶことも可能ですが、もしも特別に惹かれる返礼品がある場合には、多少の上限超過は検討してもよいでしょう。

上限超過の金額と返礼品の内容を考え、自分がより納得できるほうを選ぶことが、ふるさと納税に対する満足感を高めるポイントとなりそうです。

ふるさと納税で還元率が高いおすすめ返礼品ベスト5

せっかく返礼品を受け取るのであれば、同じ寄付額でもできるだけお得になるものをもらいたいですよね。

ふるさと納税の返礼品のお得度は、一般的に「還元率」によって確認することができます。

返礼品の還元率とは

還元率とは、寄附金額に対する返礼品の価格の割合のことです。

たとえば、10,000円寄付したときに3,500円のお肉がもらえれば還元率は35%になりますし、5,000円のスチームアイロンがもらえれば還元率は50%になります。

当然ながら、還元率が高い返礼品ほどお得ということになります。

ただし、2019年6月に改正地方税法が改正され、あまりに還元率の高い返礼品を用意することは規制されました。

現在は著しく高い還元率を誇る返礼品はほとんどありませんが、それでもなおいくつか残っています。

還元率が高い家電製品ベスト5

ここでは、人気の高い家電製品のなかで、当社で調べた小売価格を元に還元率が高い返礼品をピックアップしました。

返礼品として家電製品を狙っている人は参考にしてください。

必要な寄付金、自治体などの詳細は以下の通りです。

※還元率は2020年3月現在の最安値を元に求めた数値です。変動することもあります。

1位～4位は新潟県燕市に本社を置くツインバード社製の家電製品、5位は長野県飯山市に工場を置くマウスコンピューター製のノートパソコンとなりました。

返礼品は数に限りがあり、還元率が高い家電製品など人気が高いものから早くなくなってしまいます。

また、前述したように新たに規制が設けられいつ目当ての返礼品が廃止されるかわかりません。

ふるさと納税サイトをこまめにチェックして、気になるものがあればスピーディーに動くことがおすすめです。

ふるさと納税おすすめサイト

ふるさと納税サイトは、さまざまな自治体の返礼品や寄付金の使い道をまとめて確認できる民間のポータルサイトです。

どのふるさと納税サイトを使っても、控除上限額などが変わるわけではありません。

ただし、掲載されている自治体の数や、各サイトが提供しているポイントサービスなどが異なります。

ふるさとチョイス

画像引用元：お礼の品から探す | ふるさと納税 [ふるさとチョイス]

ふるさとチョイスは、ふるさと納税の制度が始まってすぐにサービス提供が開始された、いわば業界のパイオニア的サイトです。

掲載自治体数1,500以上・返礼品数は240,000点以上（2020年3月現在）と、その数は圧倒的。

「ふるさとチョイス」経由で寄付申込みができない自治体についても掲載しているのが特徴です。

さとふる

画像引用元： 【さとふる】ランキングとレビューで探せる利用率No.1ふるさと納税サイト

テレビCMでもおなじみの「さとふる」は、返礼品数は約120,000点（2020年3月現在）と名実ともに人気の高いサイトです。

人気の秘訣はサイトの使いやすさ。50,000人を対象にした調査では3年連続で利用率No.1となりました。

詳細は後述しますが、期間限定で300円分のAmazonギフト券がもらえる新規登録キャンペーンが行われています。

ふるなび

画像引用元：ふるさと納税サイト【ふるなび】お得な返礼品がすぐ見つかる！

「ふるなび」は、今は取り扱いが少なくなった電化製品や商品券が充実している貴重なサイトです。

その他、後から返礼品をゆっくり選べる「ポイント制度」も人気のひとつ。さらに、寄付金1%がAmazonギフト券で還元されるのでお得です。

楽天ふるさと納税

画像引用元：【楽天市場】ふるさと納税

楽天ふるさと納税の最大の魅力が、寄付額の1%以上が楽天スーパーポイントとして還元されること。自治体によっては1%を超える還元率のところもあります。

また、ポイントが還元されるだけでなく、楽天スーパーポイントで寄付金を支払うことも可能です。楽天ユーザーにとっては嬉しい特典ですね。

返礼品の数も100,000点以上と、充分多く取り揃えられています。

ANAのふるさと納税

画像引用元： ANAのふるさと納税

ANAのふるさと納税は、寄付金100円ごとに1マイルがたまります。唯一のマイルが貯まるふるさと納税サイトとして、マイラーに人気のサイトです。

マイルは交換する航空券の種類によって価値が変動するので、使い方によっては寄付100円あたりの還元率を大幅に高めることができます。

ふるさと納税サイトを使うメリット

ふるさと納税の申込み方法は各自治体によって異なります。

この中でも納税者にとってお得でおすすめなのが、ふるさと納税サイトからの申込みです。

ふるさと納税サイトを経由しての寄付申込みは、寄付者にとってメリットがたくさんあります。

複数の自治体を比較検討できる

ふるさと納税サイトを使う最大のメリットは、「見やすい、わかりやすい、便利」という点にあります。

寄付するために各自治体のHPを調べて、返礼品をチェックして…と自分で調べていたら、あっという間に日が暮れてしまうでしょう。

カテゴリから探せたり、寄附金額から探せたり、地域別に探せたりと、検索方法が豊富で使いやすいのがふるさと納税サイトの魅力です。

配送先等の情報を一元管理できる

各自治体へ個別で寄付した場合、寄付するごとに返礼品の配送先や支払い方法などの情報を入力しなければなりません。これでは、手間がかかってしまい非常に面倒です。

ふるさと納税サイトを利用すれば、最初に入力した住所を配送先として何度も使えるので、その手間が省けます。

また、サイトによっては年間累計寄付額や控除額上限までの残り金額を表示してくれるところもあります。

控除上限額の計算や確定申告など、何かと多いのがふるさと納税の難点。少しでも手間は省きたいという人にもふるさと納税サイトはうってつけです。

サイト独自のポイントがつく場合がある

ふるさと納税サイトでお得感が高いのが、サイト独自のポイントがもらえるケースです。

寄付額に応じて納税サイトを運営する系列企業のポイントなどがもらえる場合があります。

たとえば楽天ふるさと納税であれば楽天スーパーポイントが、ANAのふるさと納税であればANAマイルが貯まります。

ふるさと納税でAmazonギフト券はもらえる？

結論から伝えると、方法によってはAmazonギフト券をもらうことは可能です。

2017年、総務省から各自治体へ、金券や高価すぎる商品などをふるさと納税の返礼品とするのを控えるよう通達されたのは大きなニュースになりました。

そして、2018年末をもってAmazonギフト券を自治体からの返礼品として受け取ることはできなくなってしまいました。

しかし、先に紹介したふるさと納税サイト経由で寄付を行うことで、数%のAmazonギフト券をもらうことができます。

ふるなび

画像引用元： ふるさと納税サイト【ふるなび】お得な返礼品がすぐ見つかる！

ふるなびは、関連する下記3つのサイトで寄附金額に対して1%のAmazonギフト券が還元されます。

• ふるなび
• ふるなびクラウドファンディング
• ふるなびトラベル

３サイト共通での条件は以下の通りです。

1. ふるなび会員に無料登録し、ログインした状態で寄付する
2. ふるなび関連サービスのサイト上から寄付する
3. 寄附金額をクレジットカードで決済する（Yahoo!公金支払い含む）

特に回数制限はないので、寄付するごとにAmazonギフト券がもらえて非常にお得感があります。

取得開始日から半年の間にAmazonギフト券を受け取らないと、受け取り権利が失効してしまうので、早めに手続きしましょう。

1%還元の他、「ふるなび」「ふるなびクラウドファンディング」では追加でAmazonギフト券がもらえるキャンペーンが開催されています。

ふるなび

レビュー数が5件未満の返礼品にレビューを投稿すると、最大200円のAmazonギフト券がもらえます。

キャンペーン終了時期は未定で、回数に制限はありません。

ふるなびクラウドファンディング

「ふるなびクラウドファンディング」は、通常のふるさと納税よりも使い道が明確になっているクラウドファンディング型のふるさと納税サイトです。

ふるなびクラウドファンディングでふるさと納税をすると、基本の1%とは別に更に追加で1%のAmazonギフト券がもらえるキャンペーンが開催されています。

基本の分と合わせて、合計2%のAmazonギフト券がもらえることに。なお、キャンペーン終了時期は未定です。

ふるさとプレミアム

画像引用元：ふるさと納税サイト「ふるさとプレミアム」

ふるさとプレミアムでは、2020年3月31日までの期間限定でAmazonギフト券6%還元という高還元のキャンペーンが開催されています。

条件は以下の通りです。

1. 6%還元の専用キャンペーンページからふるさとプレミアムに入る
2. ふるさとプレミアムに無料登録し、ログインした状態で寄付を行う
3. クレジットカード決済で寄付を行う

期間中であれば、回数制限はありません。

キャンペーン終了後でも、ふるさとプレミアムでは常時、寄附金額の2%のAmazonギフト券が還元されます。

寄付した翌々月中にAmazonギフト券のコードが発行されるので、発行から180日以内に取得するよう注意してください。

さとふる

画像引用元： 【さとふる】ランキングとレビューで探せる利用率No.1ふるさと納税サイト

さとふるでは、新規会員登録者向けに300円のAmazonギフト券をプレゼントするキャンペーンを実施中です。

携帯電話番号の登録・メルマガの購読が参加条件となっています。

キャンペーンは2020年3月31日までで、先着23万名限定です。「さとふる」を使ったことがない人はこの機会に登録してみてはどうでしょうか。

ふるサポーターズ

画像引用元：ふるサポーターズ

ふるサポーターズは、1回申し込むだけで毎月の寄付手続きを代行し、定期的に魚沼産コシヒカリが届くというサービスを提供しています。

2020年3月現在、新規で寄付を申し込んだ人限定でAmazonギフト券を年間寄付額の5%還元するキャンペーンを開催中です。

寄附申込みをした翌月に、Amazonギフト券コードがメールで届く仕組みとなっています。なお、キャンペーン終了時期は未定です。

ふるさと本舗

画像引用元：Amazonギフト券10名5000円プレゼントキャンペーン | ふるさと本舗

ふるさと本舗では、20,000円以上の寄付をした人を対象に抽選で10名に5,000円分のAmazonギフト券があたるキャンペーンを開催中です。

キャンペーン期間は2020年3月31日までとなっています。

抽選ではあるものの、当選したらもらえる金額は非常に大きい、夢のあるキャンペーンですね。

ふるさと納税を活用してお得に返礼品をゲット！

最後に改めて、ふるさと納税に関するポイントをまとめます。

ふるさと納税は、2,000円の自己負担で好きな自治体を応援できて税金が控除されるという、納税者にとって魅力的な制度です。

ふるさと納税をできる限りお得に使うには、計算シミュレーションなどで自分の控除上限額を確認することと、還元率の高い返礼品を選ぶことが重要になります。

また、ふるさと納税サイトを使うとAmazonギフト券などをもらえる場合があり、更にお得になります。ぜひ活用してみてください。